運送業界の中でトラック運転手というと男性社会と思われがちです。
確かにまだまだ男性社会の部分が多く残る職種ではあります。
しかし、これから先の日本は生産性の高い若手がどんどん少なくなっていく超高齢社会が始まっています。
日本は社会保障制度がしっかりしているので、元気なお年寄りはこれから先どんどん増えて行きます。
ただ、元気なお年寄りが増えるからと言って、トラック運転手にお年寄りが増えるかというとそうではありません。
ご存じのとおり、トラック運転手の主たる仕事は運転です。
自動車の運転において高齢というのはかなりのハンデがありますね。
アクセルとブレーキの踏み間違い、視野狭窄、反射能力低下と年齢を重ねるごとにその衰えは顕著に表れます。
この事を認識しているお年寄りであればいいのですが、大半は気付いていない方が多いのが現状です。
トラック運転手も高齢化が進んでいますが、その平均年齢は今の所40代です。
力仕事の少ないトラック運転手になると、60代、70代も元気に働いています。
その年代でもトラックの運転手ができるのは、若いころからトラック運転手として働いているからで、60代や70代がいきなりトラック運転手になる事はありません。
というかなれません。
運送会社を経営していてもっとも怖いのが事故です。
特に、加害者となった場合の事故は運送会社にとっては致命的です。
そんな事故リスクをいかに少なくするかが運送会社を安定経営していくための絶対条件と言えるでしょう。
事故リスクの軽減を考えるうえで、最も重要な要素と言えば運転手です。
運転手を採用する場合、運送会社の経営者として最も採用しやすいのがトラック運転手の経験者です。
特に同じような荷物を運んでいた経験者で、人間性に問題がないなら即採用です。
ただし、ここで大きなポイントとなるのが年齢です。
先程の即採用が決定する経験者の年齢はせいぜい50代までです。
60代になると経験者であっても大型トラック運転手やトレーラー運転手として採用する事はありません。
もし、60代の経験者で大型トラック運転手に採用されるとするならダンプ運転手かミキサー車と言った体力的に負担の少ない種類のトラックなら有りえるかもしれません。
実際に72歳の大型ダンプ運転手の男性は、安全運転でかつ運転技術はかなりのものでした。
しかし夜間作業は自主規制、日中のみの配達専門でしたが「自分の能力を知っている」からこその選択だと思います。
この様に年齢という大きな壁はいつしか高くなり、働きたいと思っても働き口の無い年齢が刻々と迫っている事を認識する必要があります。
その年齢の壁を超える手段があるとするならば、それが「経験」の二文字です。
だからこそ、年齢を重ねてしまう前にどんな職種でも経験を積むことがとても重要です。
特に色々な職種の中でも技術職は経験で成り立っている事を忘れない様にしましょう。
年齢の壁が人手不足を加速させている運送業界、特にトラック運転手が男性社会のままでは経営悪化を招きかねません。
これから先、超高齢社会に突き進んでいく日本で、生産性の高い人材を確保するには「女性」の力がとても重要です。
これまで男性社会としてやってきた運送会社が、女性の雇用を促進するために色々な対策を打って出ているようです。
少しだけ改善された運送業界へ少しでも興味があればトラック運転手（トラガール）としてデビューしてみましょう。
詳細はコチラ→女性トラックドライバー歓迎！
トラック運転手は女性もできる？運送会社の女性雇用対策とは
女性トラック運転手の事を巷ではトラガールと呼んでいます（トラガールと言って通じるのは運送業界の方位です）。
それはさておき、運送業界が女性雇用を増やそうとしているのは人手不足だからという点に間違いはありません。
しかし、女性を雇用しようとしているのは運送会社だけではない事も知っておく必要があります。
聞いたことがあるとは思いますが、雇用における男女の機会を均等に保つための法律は「男女機会均等法」です。
この法律は、雇用時の性別による差別の禁止や婚姻、出産、妊娠におけるハラスメントの防止等、女性の働く環境を守る為の法律です。
この法律の基、企業は女性と男性とでの格差をなくし、男性より女性が働きやすい環境を整える事が非常に重要な要件としてあげられています。
詳しくはコチラ→雇用における男女の均等な機会と待遇の確保のために ｜厚生労働省
さらに、女性雇用を促進するべく「女性活躍推進法」が成立したことをご存知でしょうか。
この法律は、301人以上の労働者（パートや契約社員含む）を雇用する事業主は、自社の女性雇用数を把握し少ないならその理由分析し、改善する計画を策定して改善し、女性雇用数を世間一般に公表しなさいという内容です。
これは世間一般に公開しなければいけないという部分がポイントで、公開された情報は、株主であったり消費者といった方はもちろん、これから就職しようとする学生にまでも公開されます。
学生は女性を雇用に力を注いでいる会社であれば、女子学生はもちろん男子学生も良い会社と判断します。
人手不足になる事が間違いないとされている現在、女性に良い会社と判断されることがどれほど重要かはご理解頂けると思います。
これが女性雇用が増加している理由のひとつです。
ただ、この女性活躍推進法は301人以上を雇用する大企業向けです。
301人以下の労働者を雇用する中小企業は努力義務です。
努力義務ならあえてやらないのでは？と思うかも知れませんが、実際に女性の雇用促進をしないと間違いなく人手不足です。
人手不足でもやっていける会社であれば良いのですが、ほとんどの会社は定年退職者の補充をしないとやっていけないと思います。
定年退職者の補充をする時に、男性のみの募集で応募がどれほどの数集まるかは未知の世界です。
もし女性の雇用を促進していない会社なら昔ながらの劣悪な環境かもと思われるかもしれません。
それはその時代に沿った職場環境を構築しないと、その時代の若者の考え方にフィットしないと言う事です。
こんな世間一般の流れに運送業界もしっかり追随していっています。
運送業界にも大手企業から零細企業までさまざま存在します。
しかし、運送業界は基本的に大手が中小企業に仕事を依頼する形です。
大手企業に課せられた女性雇用の法律は、仕事をもらう中小企業にも必須になります。
それは大手企業からすればしっかりした会社に仕事を依頼するのが第一条件、ちゃらんぽらんな会社に仕事を回すことはありません。
その為に、中小の運送会社は大手運送会社の真似をします。
大手運送会社が女性の雇用に注力していれば、その方法や環境づくりを真似してできる限りのことを実施します。
そうすれば大手運送会社も安心して仕事を任せられると判断できます。
こうやって運送業界の大手と中小はつながりを維持し続け、それ以外を零細が拾っていき成り立っていると言う事になります。
この様な事情から、運送業界への女性雇用率がかなりのスピードで上がっています。
ちなみに、運送業界はどんな対策を講じているのでしょう。
- 就業時間の見直し
- 積込み荷下ろしの手作業軽減
- 女性用休憩室、更衣室、仮眠室等の整備
簡単にはこんな感じでしょう。
コレだけでも、中小の運送会社にとっては非常に大変な対策です。
就業時間を見直すなら拘束時間が長いと言われる運送業界は、基本的に短くする必要があります。
就業時間を短くしても、運ぶ荷物の距離は短くなりませんので、時間短縮のための有料道路使用や2人1組での運行にする必要がありますので、かなりの経費が発生する様になります。
また、積み込みや荷下ろしを改善するには自社の荷物でない限り荷主との交渉が入ります。交渉が成立すれば良いですが不成立となった場合、運賃の減額や業者変更などの悪い方向へ行ってしまう場合も想定されます。
これらは一気に改善できるものでは無いので、少しずつ改善されればOK、改善しようと努力しているならOKと考えて頂けると良いかもしれません。
少しでも運送業界へ興味が有りましたら、気になる運送会社をピックアップして見ては？
詳細はコチラ→女性トラックドライバー歓迎！
最後に
運送業界、特に運送会社における人手不足は永遠のテーマです。
少しでもいい人材を求め、運送会社のトラック運転手求人募集は溢れかえっています。
その中で最近は多く女性の募集を見かける様になりました。
今後は女性の募集がさらに増加していくはずですが、良い会社は次々無くなっていくので求人情報はいつも目を光らせておきましょう。
お目当ての運送会社や、大手、準大手の求人募集を見逃してしまわない様にできる限りチェック！です。
またもし運送会社でトラック運転手になりたいと思っているなら、できるだけ大型自動車一種免許は取得しておいてくださいね。
取得しておいて損は無い！必ず役に立つはずです！